室温が18℃未満は当たり前

先日、冬の住宅の室温について取り上げたテレビ番組を観ました。都道府県別の在宅時のリビングルームの平均室温は多くの都道府県で18℃を下回っている、北海道や新潟県などの寒冷地の方が暖かい、最も室温が低いのは香川県で13.1℃、などの調査結果*1が紹介されました。
18℃というのは、WHO（世界保健機関）が強く推奨する冬季の最低室温です。18℃を下回ると血管系の疾患などのリスクが高まると指摘しています。
室温の調査をした慶応義塾大学伊香賀俊治教授の「子供の頃から寒い家に暮らしていて、家の寒さに疑問を持っていない人がほとんど」とのコメントが印象的でした。

無断熱の住宅が4割

室温に影響するのが住宅の断熱性能です。少し古いデータですが、日本の既存住宅のうち39％は無断熱の住宅です*2。また37％の住宅は、国が1980年に定めた古い基準（昭和55年基準）にしか適合していません*2。すべての窓が1枚ガラスの住宅が55％を占める、という別の調査結果*3も、日本の住宅の断熱性能の低さを裏付けています。

義務化される省エネ基準

日本では、1980年に住宅の断熱性能を規定した「省エネ基準」が初めて定められ、その後数度の改定の度に基準は厳しくなりました。ただし強制力がない規定のため、前記のとおり「寒い住宅」が多数を占める状況にあります。
家庭部門の温室効果ガスの排出削減が一層必要とされる中、機器の性能向上や消費者の行動変容だけでは対策として不充分です。住宅の断熱性能の一層の向上を図るために、2025年から新築住宅の省エネ基準の遵守が義務化されます。つまり、省エネ基準に満たない住宅は建てることができなくなるのです。

光熱費の削減だけで考えない

断熱性能の高い住宅は、そうでない住宅よりも建築費用が多くかかります。光熱費の削減分だけでそのプラスの費用を回収するのは長期間を要します。しかし、断熱性能の低い住宅から高い住宅に転居したことでさまざまな疾患の有病率が減ったという調査結果もあります。光熱費と医療費の削減分を合わせて考えると、その期間は大きく短縮されます。これらの金額として現れる効果に加え「寒くない家」で活動的に暮らせることも考えると、そのメリットはより大きくなると感じます。

*1：全国約2190の戸建てを対象に調査を行った結果
*2：国土交通省資料（総務省「平成20年住宅・土地統計調査」をもとに推計）
*3：環境省「令和３年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査（速報値）」
　　「二重サッシ又は複層ガラスの窓」がない住宅の割合